GRIスタンダード対照表

一般開示項目

GRI 102: 一般開示項目
1. 組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社情報>会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社情報>早わかり理研ビタミン
102-3 本社の所在地 会社情報>会社概要
102-4 事業所の所在地 会社情報>国内ネットワーク
会社情報>海外ネットワーク
102-5 所有形態および法人格 会社情報>会社概要
102-6 参入市場 会社情報>早わかり理研ビタミン
102-7 組織の規模 会社情報>会社概要
IR情報>財務ハイライト
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(従業員の状況)
102-9 サプライチェーン  
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(沿革)
102-11 予防原則または予防的アプローチ CSR>組織統治>リスク管理体制
102-12 外部イニシアティブ CSR>環境>サステナビリティへの取り組み>RSPOへの加盟
102-13 団体の会員資格  
2. 戦略
102-14 上級意思決定者の声明 CSR>トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(事業等のリスク)
3. 倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 会社情報>経営理念
CSR>組織統治>コンプライアンス体制(行動規範)
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 CSR>人権>ハラスメントの防止(企業倫理ホットライン)
4. ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス
102-19 権限移譲 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 IR情報>株式・株主情報>株主総会
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-25 利益相反 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(役員の状況、株式の保有状況)
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 CSR>理研ビタミングループのCSR>CSR推進体制
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 CSR>理研ビタミングループのCSR>CSR推進体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 CSR>組織統治>リスク管理体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数  
102-35 報酬方針 コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-36 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与  
102-38 年間報酬総額の比率  
102-39 年間報酬総額比率の増加率  
5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト  
102-41 団体交渉協定 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(労働組合の状況)
102-42 ステークホルダーの特定および選定  
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法  
102-44 提起された重要な項目および懸念  
6. 報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(関係会社の状況)
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 CSR>CSRライブラリー>CSRレポート>CSRレポート2020(編集方針)
102-47 マテリアルな項目のリスト CSR>CSRの考え方>理研ビタミンの重要課題
102-48 情報の再記述  
102-49 報告における変更  
102-50 報告期間 CSRレポート:2019年4月1日~2020年3月31日
(一部対象期間外の内容も含みます)
102-51 前回発行した報告書の日付 CSRレポート:2020年7月
(次回2021年7月発行予定)
102-52 報告サイクル CSRレポート:年1回
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 -
102-55 内容索引 ※本対照表
102-56 外部保証 -
GRI 103: マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 CSR>CSRの考え方>理研ビタミンの重要課題
103-2 マネジメント手法とその要素  
103-3 マネジメント手法の評価方法  

経済

GRI 201: 経済パフォーマンス 
201-1 創出、分配した直接的経済価値 IR情報>財務ハイライト
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会  
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(退職給付関係)
201-4 政府から受けた資金援助  
GRI 202: 地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  
GRI 203: 間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス  
203-2 著しい間接的な経済的インパクト  
GRI 204: 調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
GRI 205: 腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所  
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修  
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置  
GRI 206: 反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置  

環境

GRI 301: 原材料
301-1 使用原材料の重量または体積  
301-2 使用したリサイクル材料  
301-3 再生利用された製品と梱包材  
GRI 302: エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 CSR>環境>環境マネジメント推進(マテリアルフロー)
302-2 組織外のエネルギー消費量  
302-3 エネルギー原単位 CSR>環境>地球温暖化防止
302-4 エネルギー消費量の削減  
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減  
GRI 303: 水
303-1 共有資源としての水との相互作用  
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント  
303-3 取水 CSR>環境>環境マネジメント推進(マテリアルフロー)
303-4 排水  
303-5 水消費  
GRI 304: 生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト  
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト  
304-3 生息地の保護・復元  
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種  
GRI 305: 大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) CSR>環境>環境マネジメント推進(マテリアルフロー)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) CSR>環境>環境マネジメント推進(マテリアルフロー)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) CSR>環境>環境マネジメント推進(マテリアルフロー)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 CSR>環境>地球温暖化防止
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減  
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物  
GRI 306: 排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先  
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 CSR>環境>環境マネジメント推進(マテリアルフロー)
306-3 重大な漏出  
306-4 有害廃棄物の輸送  
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域  
GRI 307: 環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反  
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置  

社会

GRI 401: 雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職  
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当  
401-3 育児休暇 CSR>労働慣行>ワークライフバランス
GRI 402: 労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間  
GRI 403: 労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム CSR>労働慣行>労働安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 CSR>労働慣行>労働安全衛生
403-3 労働衛生サービス CSR>労働慣行>労働安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション  
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 CSR>労働慣行>労働安全衛生(新人安全研修)
403-6 労働者の健康増進 CSR>人権>ダイバーシティの推進(健康経営の導入開始)
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和  
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者  
403-9 労働関連の傷害  
403-10 労働関連の疾病・体調不良  
GRI 404: 研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム CSR>労働慣行>人財育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
GRI 405: ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(役員の状況)
一般事業主行動計画
405-2 基本給と報酬総額の男女比  
GRI 406: 非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置 CSR>人権>ハラスメントの防止(企業倫理ホットライン)
GRI 407: 結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー  
GRI 408: 児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  
GRI 409: 強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  
GRI 410: 保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  
GRI 411: 先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI 412: 人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所  
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 CSR>人権>ハラスメントの防止
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  
GRI 413: 地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 CSR>コミュニティ
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー  
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置  
GRI 415: 公共政策
415-1 政治献金  
GRI 416: 顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 CSR>消費者課題>品質保証
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
GRI 417: マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 CSR>消費者課題>適時適切な情報の開示
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  
GRI 418: 顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立  
GRI 419: 社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反